自社株買いとは、別名「自社株消却」または「買い入れ消却」とも言い、企業が株式市場で自社株を買い集め、その株式を発行済株式数から減らすことをいいます。
増資とは反対の行為になりますが、企業業績の悪化で会社が資本金を減らすという「減資」とはまた意味が違います。
買い戻した自社株は、文字通り「消却」して発行済株式数から消す場合もありますが、「金庫株」として発行済株式数を減らすことなく、手元に置いておく場合もあります。
どちらにしても市場に流通している株式数が減少するため、需要と供給のバランスが変化します。
需要に対して供給が減ることを意味するため、結果的に株価上昇につながります。
自社株買いにより、株価が上がる仕組みについては、以下の通りです。
●1株当たり利益(EPS)の値が上昇 ⇒ 株価収益率(PER)の低下
●1株当たり株主資本(BPS)の値が上昇 ⇒ 株価純資産倍率(PBR)の低下
●1株当たり減価償却費の値が上昇 ⇒ キャッシュフロー倍率(PCFR)の低下
それぞれの値が「買い」を示すため、投資家たちの評価が上がります。
新聞の報道などで「自社株買い」が発表されたら、株式が「買い」とみなされるのです。
しかし、企業が自社株買いをするにあたり、その資金がどこから捻出されたのかを確認する必要があります。
通常、自社株買いのためのお金は「フリーキャッシュフロー」といって、企業が手元に持っている現金を利用します。
でも、緊急時のために準備している内部留保の準備金を使用し、自社株を購入している場合は、企業の株主資本を削っていることになります。
したがって、この場合は良い「自社株買い」とは言えないことになります。
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